日本と世界を支える太平エンジニアリング

日本だけでなく、世界各国で今は再生可能エネルギーを積極的に採用する時代となりました。
これはすべて、地球温暖化現象が関係をしており、これまでのような火力発電をずっと続けていると二酸化炭素が多く排出をされて地球に多大な景況を与えるというわけです。
2000年以降は地球温暖化現象が顕著となっており、各地でゲリラ豪雨や山林火災・さらには海水面上昇という現象が起きています。
2010年に実施されたG7会議では、先進国は2025年までに二酸化炭素の排出量をゼロにすることを述べた指針が可決をされました。
これがパリ協定というもので、日本も賛同をしているわけです。
ではここでは、再生可能エネルギーの概要とそれを生み出す専用機材を生産している企業について、詳しく解説をしていきましょう。

1 再生可能エネルギーの種類
2 太平エンジニアリングの概要
3 太平エンジニアリングでは家庭向けの機材にも着手
4 まとめ

再生可能エネルギーの種類

太陽光発電

新聞やニュースでは連日のように再生可能エネルギーという言葉を聞きますが、その具体的な内容をご存知の方はいますか。
もっとも代表的なものは、太陽光発電です。
今では一般家庭にも広く普及をしており、すでに導入をなさっている方もいるでしょう。
屋根に設置をして蓄電池に電力を蓄えれば、家庭で使用する家電の大半のエネルギーを賄えるものです。
一般的な4人世帯のご家庭なら、1200kwhのパネルで1週間分の電気を作り出すことが可能です。
この再生可能エネルギーは太陽光線となっており、地球上であればどこでも活用をすることができます。
ポピュラーであるため、日本なら大企業から商業施設でも導入をしており、一切二酸化炭素は発生をしません。
しかしデメリットも少なからずあるわけで、パネルは約10年程度しか利用ができません。
今では1枚あたりの価格はお安くなりましたが、それでも初回導入で400万円、入れ替えだと100万円のコストが掛かります。
日本政府では再エネを積極的に推進をしているため、導入コストに対して補助金を出しているのがポイントです。
各自治体でその金額は異なりますが、約40パーセントを支給しているところが大半です。

地熱発電機

次に多い普及となっているのが、地熱発電機です。
日本は世界有数の温泉地でもあり、この恩恵をエネルギー転換でも利用をしています。
地下約200メートルの地点にある地下水の蒸気を吸い上げてタービンを駆動させるのですが、これによって温水を生み出すことが可能になります。
太陽光線とは異なって夜でも電気を生み出せるため、大規模な工場で活用をなされています。
こちらのデメリットは、工事費用が非常に高いという点です。
温泉を採掘するのと同様の工事となり、その費用は億単位です。
そのため、一般家庭ではほとんど普及をしていないのが現状でしょう。
洋上発電というものもあり、これは風力を活かしたものになります。
おもに日本海側で設置をされていて、今現在は研究用に駆動をしているのが特徴です。

太平エンジニアリングの概要

ではここからは、日本と諸外国に再エネ機材を提供している会社をご紹介しましょう。
その会社とは太平エンジニアリングというところで、東京都港区に本社を構えています。
代表取締役は後藤悟志です。
1980年に創設をされており、その当時から業務用エネルギー転換装置を専門に開発をなされてきました。
地球に優しい生産活動をおこなうというコンセプトを掲げている企業で、2001年から海外にも支社を設けて大きく躍進をしました。
ここでは世界で初めて大型メガソーラーパネルを開発しており、それが現在の企業活動を支えるきっかけとなりました。
メガソーラーは1枚で約2000kwhもの電気を賄うことができる装置で、アメリカ・中国でも利用をなされているほどです。
パリ協定が議決された際、国連から2025年までに約10万枚のメガソーラーを生産する契約を取り交わしたことで、一躍世界の太平エンジニアリングとなりました。
日本を代表する企業となり、今では世界屈指の再エネ機材生産企業として名を馳せています。

太平エンジニアリングでは家庭向けの機材にも着手

さらに太平エンジニアリングでは家庭向けの機材にも着手をされていて、そのひとつが地熱ではなく排熱を活用したタービン装置です。
われわれが生活をするうえで、必ず余分な熱は排出をなされています。
たとえば入浴時は蒸気を出すわけで、それを活用したエネルギーを生み出す装置を太平エンジニアリングでは開発をなされました。
主に給湯装置に活用をされており、それと蓄電池を融合させれば効率よく電気も生み出せるというわけです。
今はまだ都心部にしか普及をしていませんが、2025年には一般家庭に導入をしていく見通しです。
日本では総務省と環境省が一体となって再エネ普及に努めており、一般人でも広く認識をなされるようになりました。